GRIスタンダード対照表

一般開示項目

GRI2:一般開示事項 2021
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社情報>会社概要
会社情報>国内ネットワーク
会社情報>海外ネットワーク
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象範囲の対象となる事業体 統合報告書2023:2022年4月1日~2023年3月31日
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 統合報告書2023
報告期間:2022年4月1日~2023年3月31日
(一部対象期間外の内容も含みます)
報告頻度:年1回
連絡先:お問い合わせ
2-4 情報の再記述  
2-5 外部保証  
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 会社情報>早わかり理研ビタミン
2-7 従業員 サスティナビリティ>ESGデータ
2-8 従業員以外の労働者  
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス
IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス・ガイドライン
2-11 最高ガバナンス機関の議長 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ>サステナビリティ推進体制
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティ>サステナビリティ推進体制
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ>サステナビリティ推進体制
2-15 利益相反 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(役員の状況、株式の保有状況)
2-16 重大な懸念事項の伝達 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制
2-17 最高ガバナンス機関の集合体知見 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-19 報酬方針 IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-20 報酬決定プロセス IR情報>経営方針>コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスに関する報告書
2-21 年間報酬額の比率  
4. 戦略、方針、実行慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 サステナビリティ>トップメッセージ
サステナビリティ>基本的な考え方
2-23 方針声明 サステナビリティ>理研ビタミンの重点テーマ(マテリアリティ)
2-24 方針声明の実践 サステナビリティ>サステナビリティ推進体制
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス サステナビリティ>お客さまへの責任>お客さまとのコミュニケーション
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 サステナビリティ>コンプライアンス>企業倫理ホットライン(内部通報制度)
2-27 法規制遵守  
2-28 会員資格を持つ団体  
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ  
2-30 労働協約 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(労働組合の状況)
GRI3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス サステナビリティ>理研ビタミンの重点テーマ(マテリアリティ)
3-2 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ>理研ビタミンの重点テーマ(マテリアリティ)
3-3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ>理研ビタミンの重点テーマ(マテリアリティ)

経済

GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 IR情報>財務ハイライト
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会  
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(退職給付関係)
201-4 政府から受けた資金援助  
GRI 202: 地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス  
203-2 著しい間接的な経済的インパクト  
GRI 204: 調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
GRI 205: 腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 サステナビリティ>コンプライアンス>コンプライアンス教育
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置  
GRI 206: 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置  
GRI 207: 税金 2019
207-1 税務へのアプローチ  
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント  
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処  
207-4 国別の報告  

環境

GRI 301: 原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積  
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材  
GRI 302: エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
302-2 組織外のエネルギー消費量 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
302-3 エネルギー原単位 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>エネルギー使用量の推移
302-4 エネルギー消費量の削減  
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  
GRI 303: 水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用  
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水 サステナビリティ>サステナブルな資源利用>水使用量の推移
サステナビリティ>ESGデータ>水使用量
303-4 排水  
303-5 水消費  
GRI 304: 生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元  
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種  
GRI 305: 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>エネルギー使用量の推移
サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
サステナビリティ>ESGデータ>GHG排出量
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>エネルギー使用量の推移
サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
サステナビリティ>ESGデータ>GHG排出量
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>エネルギー使用量の推移
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>エネルギー使用量の推移
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物  
GRI 306: 廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
306-3 発生した廃棄物 サステナビリティ>サステナブルな資源利用>廃棄物排出量の推移
サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
サステナビリティ>ESGデータ>廃棄物
306-4 処分されなかった廃棄物  
306-5 処分された廃棄物 サステナビリティ>気候変動の緩和と適応>理研ビタミン マテリアルフロー
GRI 307: 環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反  
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置  

社会

GRI 401: 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職  
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 サステナビリティ>ワークライフバランス
GRI 402: 労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間  
GRI 403: 労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム サステナビリティ>労働安全衛生
サステナビリティ>お客さまへの責任>ISO等認証取得状況
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 サステナビリティ>労働安全衛生
403-3 労働衛生サービス サステナビリティ>労働安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション サステナビリティ>人材育成>QC活動
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 サステナビリティ>労働安全衛生>新人安全研修
403-6 労働者の健康増進 サステナビリティ>健康経営
サステナビリティ>労働安全衛生>ストレスチェックの実施
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和  
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者  
403-9 労働関連の傷害  
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI 404: 研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム サステナビリティ>人材育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ IR情報>IRライブラリ>有価証券報告書(役員の状況)
サステナビリティ>ESGデータ>従業員数
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
GRI 406: 非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 サステナビリティ>コンプライアンス>企業倫理ホットライン(内部通報制度)
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
GRI 408: 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 409: 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 410: 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
GRI 411: 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  
GRI 412: 人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所  
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 サステナビリティ>コンプライアンス>コンプライアンス教育
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
GRI 413: 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 サステナビリティ>地域社会への貢献
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>わかめ養殖の安定化へ
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>海藻産業の活性化へ
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー  
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
GRI 415: 公共政策 2016
415-1 政治献金  
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 サステナビリティ>お客さまへの責任
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 サステナビリティ>お客さまへの責任>適時適切な情報開示
サステナビリティ>理研ビタミンのeco包装
サステナビリティ>フードロスの削減に向けて>賞味期限を年月表示へ変更
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反